ＧＤＰの伸び率や国民一人当たりＧＤＰのニュースに接して、一喜一憂することがあると思います。元金融トレーダーの田内学さんの著書「お金のむこうに人がいる」（ダイヤモンド社 2021年）を拝読して、ＧＤＰが「豊かさ」の経済指標として万能ではないことを知りました。
著者は、「テレビに関する次の選択肢のうち、どれが一番経済成長させてくれるか？」という問いを投げかけています。
Ａ 生産技術を向上させて、大画面のテレビを安く売ること
Ｂ 価格は上がるが、テレビに新しい機能をつけること
Ｃ 品質管理を徹底して、テレビを壊れにくくすること
Ａの「テレビを安く売ること」やＣの「テレビを壊れにくくすること」は、消費者にとってたいへん喜ばしく、生活を豊かにします。
しかしながら、Ａの結果、付加価値が下がってしまう恐れがあります。また、Ｃのようにテレビが丈夫になると消費頻度が減少してしまいます。
経済成長させる、言い換えるとＧＤＰを増やす効果が最も期待できるのは、Ｂのようにして「価格を引き上げる」ことなのです。
電機メーカーなどの企業努力のおかげで、効率良く生産され、低価格で故障もしにくい、高品質のテレビが市場に普及するようになりました。価格が下がり丈夫になると、テレビという製品を販売しやすくなる側面もありますが、必ずしもＧＤＰの拡大に寄与しない恐れがあります。
ほかに指標がないので、ＧＤＰは「豊かさ」を表わす経済指標として、とりあえず代用されているにすぎないのです。ＧＤＰは万能ではなく、目からウロコが落ちた思いです。
